池田 | 「人が定着しない」という悩みを持つ会社は多いと思いますが、何が原因なのでしょうか。 |
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高橋 | その会社の業種、業態、そして置かれた状況によって様々なケースがあります。 ただ、「人が辞めていく」背景として、どの会社にも共通するのが「適切な評価をしていない」という点です。 |
池田 | 評価するというということが、「人が辞めていく」という課題と、どのように結びつくのでしょうか。 |
高橋 | 会社に残って欲しい優秀な社員ほど適切な評価が必要です。 私は「フェア・バリュー」という言い方をしていますが、その人の能力を見極めて、それに見合った給与やポジションなどの待遇を与えることです。 他社でやっていける有能な人ほど、流出しやすいわけですから。 |
池田 | しかし「社員を大事にしているのに、辞めていく」という悩みもよく聞きます。 |
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高橋 | 誤解して欲しくないのは、「フェア・バリュー」というのは、誰でも彼でも大事にするという意味ではありません。それは一種の悪平等です。 全社員の待遇を一律によくするという対策では、かえって社員に甘えが生じます。 一昔前の日本企業の年功序列なども、黙っていても給料が上がっていくわけで「フェア・バリュー」とは言い難い。 その社員の価値はどのくらいなのか、正しく判定することが重要で、私はそのためにも適切な評価が下せる人事評価制度の導入を各企業にお薦めしているのです。 |
池田 | それは、成果主義を導入するということでしょうか。 |
高橋 | 成果は大事です。 ただし、一昔前に流行ったドラスティックな成果主義は、日本企業にほとんど根付かず、結局何も生み出さなかったと思います。 私が考えるのは、数字だけを追いかける成果主義ではありません。 例えば、まだ経験の浅い人や、間接部門に所属している人は目に見える結果を残しにくいですよね。 |
池田 | 確かに、そういう場合、何で評価をしたらいいのですか? |
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高橋 | その人の「行動」です。 私は「コンピテンシー」と呼んでいます。業績アップにつながる、または会社にとって望ましいと思える「行い」を日ごろからしているのであれば、それは評価の対象になります。 私の推奨する評価制度では、「成果」と「行動」が評価の2本柱になっています。 |
池田 | 著書の中でも、経理担当の社員が「笑顔を絶やさない」という行動目標を掲げてもよい、という話が出てきますね。 |
高橋 | 接客や営業ならともかく、経理の社員が笑顔だとしても業績アップにつながらない、という考え方もありますよね。むしろ、それが普通です。 でも、その笑顔が会社の雰囲気を良くして生産性アップにつながっている可能性だって否定できません。評価する上司は、社員の個性や、その人が会社で果たす役割をきちんと把握することが大事です。そのためにも、きちんと社員と向き合って「本気のコミュニケーション」をすることが大事です。 |
池田 | 最近、特に若手の社員とコミュニケーションを取るのが難しくなりました。 昔は「飲みニケーション」という言葉もありましたが、死語になりつつあります。 どうやって部下と深い話をすればいいのか、分からない上司もいるようです。 |
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高橋 | 私が推奨する評価制度では、最低でも3カ月に一度、必ず面談の機会を設けています。 むしろ、会社のシステムとして話す機会を組み込んだ方が、若手社員としてもやりやすいようです。そして、人事評価制度には、もう一つ重要な点があります。 |
池田 | それは、どのような点ですか? |
高橋 | 社員が成長していくのです。これこそが制度の肝なのです。 |
池田 | なぜ評価をすると成長するのですか? |
高橋 | ポイントは2つ。 「成果」や「行動」といった評価目標を社員自らが決めるということ。 それをクリアしたら給料が上がるようにすることです。 もちろん上司と話したうえで目標を決めるのですが、会社が一方的に与えた目標だと、社員のやる気が削がれてしまいます。 そして、目標を達成したら給料が上がるのであれば、目標を早く達成しようと努力します。 私は、半年に一度、昇給の機会を与えるべきだと考えています。 |
池田 | 評価と給与を連動させることが成功のカギなのですね。 |
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高橋 | そうです。その目標をクリアしていくことで、社員は成長していきます。 |
池田 | 人件費が上がり過ぎる懸念はないのですか? |
高橋 | 給与の上げ幅などは、それぞれの会社の判断によりますが、社員が成長していけば、より業績はアップします。 どの会社も、新しく人を採用しても、特別に優秀な人が来てくれる確率は低いでしょう。 中小企業ならなおさらです。 ならば、今いる社員の能力の底上げこそが、業績アップの近道の一つでしょう。 実際に、私のクライアントでも、人件費が3%アップしたけれど、業績が10%も上がった例もあります。その事例は『人が辞めない会社がやっている「すごい」人事評価』の中でもご紹介させていただきました。 こうしたケースは決して珍しいことではありません。 |
池田 | 今回の著書には、上記の件も含め人事評価制度を導入することで、人が辞めなくなっただけでなく、様々なプラスの効果が現われた10社の事例が出てきますね。 |
高橋 | あえて、事例に多くのページを割いたのです。 何故かといえば、導入から成果が見えるまでの、詳細な過程が載っているほうが、人事の悩みを持つマネジメント層の方々の参考になると考えたからです。 中小企業のリアルな生の声です。 作り物ではないので、読んでいて「自分の会社も同じだよ」と思うシーンが多々あると思います。 |
池田 | 事例では、飲食業、IT企業といった業種から、独立リーグのプロ野球チームや、ホットヨガスタジオなど幅広い分野に、高橋さんの推奨する人事評価制度が導入されている様子が描かれています。 |
高橋 | また、ここでは語り尽くせない人事評価制度の具体的なポイントなども著書の中に盛り込みました。ぜひ、多くの方に手に取っていただきたいですね。 |
【プロフィール】
高橋 恭介
「あしたのチーム」代表取締役社長
1974年、千葉県生まれ。
大学卒業後、興銀リース株式会社に入社。2年間、リース営業と財務を経験。
2002年、ベンチャー企業であったプリモ・ジャパン株式会社に入社。副社長として人事業務に携わり、当時数十名だった同社を500人規模にまで成長させ、ブライダルジュエリー業界シェア1位にまで成長させた。
2008年には、同社での経験を生かし、リーマンショックの直後に、株式会社あしたのチームを設立、代表取締役社長に就任する。
現在、国内19拠点、台湾・シンガポールに現地法人を設立するまでに成長。
1000社を超える中小・ベンチャー企業に対して人事評価制度の構築・運用実績を持つ。
給与コンサルタントとして数々のセミナーの講師も務める。
●「あしたのチーム」
http://www.ashita-team.com/